休職の診断書のもらい方｜心療内科・メンタルクリニックで相談する手順とポイント
- stayfitclinic
- 8月12日
- 読了時間: 6分
更新日：10月14日
なぜ休職の診断書が必要なのか？
仕事のストレスやプレッシャーで心の健康を損なうことは珍しくありません。
人間関係や仕事の量など、様々な要因に適応することができずに体調不良になる方々はたくさんいます。
仕事を休むとき、特にメンタル不調による休職では、医師の診断書が欠かせません。
診断書は「労務不能＝仕事を続けられない状態」であることを、会社に証明する書類だからです。
産業医の立場からも、会社には従業員を安全に働かせる 安全配慮義務 があり、診断書はその判断の根拠となります。
適切な休職を行うためには、医師の診察を受け、診断書を会社へ提出すること が必要となります。
本記事では、心療内科やメンタルクリニックでの、休職の診断書の取得方法や流れ、注意点 について解説します。
休職の診断書とは？取得が必要なケース
休職のための診断書は、病気やケガにより業務の継続が困難な場合に医師が発行する書類 です。
この診断書は、会社へ休職申請を行う際に必要となる重要な証明書 となります。
✔ 診断書が必要となるケース
✅メンタル不調（適応障害・うつ病・不安障害・不眠症など）による休職
✅ 身体疾患（がん・慢性疾患・ケガなど）での長期療養が必要な場合
特に、メンタルヘルスの問題での休職は増加傾向 にあり、適切な診断書の取得が重要 です。
もちろん診断書は「本人が希望すれば出してもらえるもの」ではなく、医師が診察の上で必要と判断したときに発行されます。
休職の診断書の取得までの流れ
改善を試みても体調が整わない場合は、体調を整えるために休職を考慮するのもよいでしょう。
体調不良による休職が必要と感じたら、まず心療内科、精神科またはメンタルクリニックを受診しましょう。
以下の手順で診断書を取得します：
休職の診断書を取得するには、以下の3つのステップを踏む必要があります。
1. 医療機関を受診する
まずは 心療内科・精神科・メンタルクリニックなどの医療機関を受診し、医師に現在の症状や仕事の状況を相談します。
診断書は 適切な診察のもとに発行されるもの であり、すぐに取得できるとは限りません。
受診時のポイント
• 症状を整理しておく
「仕事のストレスで不眠が続いている」「職場で強い不安を感じる」など、具体的な症状や仕事への影響を整理 しておくと、医師が適切な判断をしやすくなります。
• 必要に応じて産業医にも相談
会社に産業医がいる場合、事前に相談しておくことで、休職の進め方をスムーズに調整できることがあります。
2. 診断書の発行
医師が 休職が必要と判断した場合、診断書を発行 します。
診断書には以下の内容が記載されます。
診断書の記載内容
✔ 病名・症状（例：適応障害、うつ病、不安障害 など）
✔ 休職の必要性（業務継続が困難な状態であること）
✔ 休職期間（例：○月○日〜○月○日 など）
• 費用について
診断書の発行には5,000円程度の費用 がかかることが一般的です。
※診断書自体は保険外となるため、事前にクリニックのホームページ等で費用を確認するとよいでしょう。
3. 会社に診断書を提出する
診断書を受け取ったら、速やかに会社へ提出 します。
提出先は 上司、人事部門、産業医（いる場合） などが一般的です。
提出時のポイント
✔ 事前にメールや電話で報告する
→ 会社に突然診断書を提出すると、スムーズに手続きが進まない場合があるため、事前に連絡を入れておくと安心 です。
✔ 診断書のコピーを取っておく
→ 万が一紛失した際に備え、コピーや写真を取って保管 しておくとよいでしょう。
✔ 休職期間の延長が必要になった場合は、再度医師に相談する
→ 休職期間中に回復が難しい場合は、追加の診断書が必要になることがあります。
早めに主治医と相談し、適切な手続きを行いましょう。
疾患によっては診断までに時間を要する場合があるため、その場合は診断書発行は主治医との相談が必要となります。
診断書の内容や提出先についての具体的な要件は、会社のルールによって異なる場合がありますので、注意してください。
休職診断書をもらう際には、事前に関連する情報を確認し、医師や会社の指示に従うようにしましょう。
よくある誤解と注意点
診断書をお願いすれば必ず出る
→ 実際は症状・勤務状況・治療経過を踏まえて医師が判断します。
診断名を書かずにお願いできる
→ 傷病手当金の申請などに必要なため、基本的には診断名が記載されます。
診断書を出せば必ず休職できる
→ 会社の就業規則に沿って取り扱われます。まず規程を確認しましょう。
診断書と傷病手当金の関係
休職すると給与が止まるのでは？と不安に思う方もいます。
実際には健康保険の 傷病手当金制度 により、給与の約3分の2が最長1年半支給されます。
ただし申請には休職しているという事実が必須です。
産業医としてのアドバイス
産業医として現場を見てきた経験からお伝えしたいのは、
無理をして働き続けると回復が遅れる
「休むのは甘え」ではなく 体と心を守るための安全装置
正しく制度を使えば、生活やキャリアを守りながら回復できる
ということです。
まとめ｜休職の診断書は回復への第一歩
休職には医師の診断書が必須
メンタル不調では1か月単位で出されることが多い
提出先は人事や産業保健スタッフ
傷病手当金の申請にも診断書が必要
「休職の診断書を出して休むべきか迷っている」方は、一人で抱え込まず専門家に相談してください。
港区青山・表参道・外苑前にあるStay Fit Clinicではビジネスパーソンのための仕事上の体調不良改善を得意としており、薬に頼らない鍼灸治療や運動療法に力を入れています。
現在も当日初診受付中で、最終受付は20時となっています。
当院では仕事業務が原因の体調不良、特に適応障害の場合は、即日発行も相談可能です。
産業医の観点から、休職から復職に至るまでのフォローを相談させていただきます。
「今すぐにでも休職したい」「診断書のもらい方がわからない」「正しい休職の仕方がわからない」方は是非お声がけください。
初診を希望される方は以下の初診フォームから申し込みください。
Stay Fit Clinic 院長 薮野淳也
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・note
こちらにコメント失礼します。今、メンタル不調で3ヶ月休職しています。就業規則では休職の延長は原則行わないと書いており、3ヶ月で復帰できなければ自然退職と規定されているのですが、労働安全衛生法による安全配慮義務の観点から見て、延長の診断書は会社は受理してくれるのでしょうか？