「もう限界…」「体調が悪くて仕事が続けられない…」
そんな悩みを抱えている方にとって、産業医面談は、休職を考える際の大切なステップになります。
しかし、産業医面談に対して、「会社側の立場に立っているのでは?」「何を話せばいいのかわからない」「話した内容がそのまま会社に伝わってしまうのでは?」と不安を感じる方も多いでしょう。
実は、産業医は中立の立場であり、守秘義務があるため、あなたの個人情報がすべて会社に伝わるわけではありません。
本記事では、私の産業医としての経験をもとに、産業医面談の流れや、休職をスムーズに進めるためのポイントを解説します。

1. 産業医面談とは? 会社との関係性と守秘義務について
① 産業医は会社側の人間?
産業医は、会社に雇われていますが、会社の利益を守るために働くわけではありません。
従業員の健康管理を目的として、中立の立場で判断を行う存在です。
② 産業医の守秘義務とは?
産業医には医師としての守秘義務があるため、従業員の個人情報がすべて会社に伝わることはありません。
会社に報告されるのは、必要最低限の情報のみです。
例えば、以下のようなケースでは、会社に伝わる内容が異なります。
「○○さんが、うつ病で休職を希望しています」(NG)
「健康上の理由で一定期間の休養が必要です」(OK)
そのため、「面談で話したことがすべて会社に知られてしまうのでは?」と心配しすぎる必要はありません。
心配な方は会社にはそれぞれ医療情報の取り扱いの規定があるはずなのでそちらを確認しましょう。
2. 産業医面談の基本的な流れ
① 事前準備
産業医面談を受ける際は、自分の体調や業務負担について整理しておくことが大切です。
• いつからどのような症状があるのか
• 仕事にどのような影響が出ているのか
• 医療機関を受診しているか(診断書の有無)
休職をスムーズに進めるためにも、できるだけ具体的な事実を伝えられるように準備しましょう。
② 面談の実施
産業医は、従業員の健康状態を確認し、休職の必要性を判断します。
主な質問内容としては、以下のような点が挙げられます。
✔ 現在の体調について(症状の有無、日常生活への影響)
✔ 仕事への影響(集中力の低下、業務遂行の困難さ)
✔ ストレスの原因(業務負担、人間関係、長時間労働など)
✔ 医療機関の受診状況(診断名、治療方針、休職の必要性)
産業医は、医療的な観点から「休職が必要かどうか」を判断し、必要に応じて会社への報告内容を決定します。
③ 会社へのフィードバック
産業医が「休職が必要」と判断した場合、会社へ以下のような形で報告が行われます。
「健康上の理由により、○ヶ月の休養が望ましい」
「業務調整が必要であり、軽減措置を講じることが適切」
基本的には個人情報や診断名がそのまま伝わることはありません。
ただし、「休職の必要がない」と判断された場合、産業医から会社へ休職の推奨がなされない可能性もあるため、注意が必要です。
3. 休職をスムーズに進めるためのポイント
① 医師の診断書を準備する
産業医は、従業員の体調や業務への影響を確認する立場ですが、最終的な診断を下すのは主治医です。
休職を希望する場合は、事前に医療機関を受診し、休職の必要性を記載した診断書を準備しておくとスムーズです。
② 面談での話し方に注意
産業医面談では、伝え方次第で判断が変わることもあります。
NGな発言例
• 「とりあえず休みたいです」(具体的な理由がない)
• 「会社のせいで体調が悪くなりました」(産業医は中立の立場)
OKな発言例
• 「業務負担が大きく、睡眠障害・頭痛・めまいが続いています」
• 「医師から○ヶ月の休職が必要と診断されました」
感情的にならず、客観的な事実を伝えることが大切です。
③ 休職後の復職プランを考えておく
休職はゴールではなく、健康を回復し、無理なく職場復帰するためのステップです。
休職中に意識すべきこと
✔ 生活リズムを整える(朝決まった時間に起きる)
✔ 適度な運動を取り入れる(メンタル回復に効果的)
✔ 復職準備を進める(短時間勤務やリハビリ勤務の活用)
産業医に復職のタイミングやサポートについて相談することも可能です。
4. 産業医面談をうまく活用しよう
産業医面談は、休職をスムーズに進めるための大切なステップです。
産業医面談を活用するためのポイント
1. 休職の必要性を整理し、具体的に説明する
2. 医師の診断書を準備しておく
3. 面談での伝え方に注意する(感情的にならず、客観的に)
4. 産業医の守秘義務を理解し、安心して相談する
5. 休職後の復職プランも考えておく
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