＊2023年12月28日追記
日常生活における身体活動の効果
近年働く人々の6割が、心身の何かしらに不調を持っているというデータが出ており、日常生活における予防医療の必要性が叫ばれています。
「WHO身体活動・座位行動 ガイドライン」ではすべての成人は健康のためには定期的な身体活動を行うべきであると提唱されています。
また、身体を動かすことは体だけではなく心にも良い影響を与えることがわかっています。
集中力や認知機能能力そして学習能力など仕事業務のパフォーマンスを向上させる効果があることもわかってきています。
（詳しくはこちらのページをご覧ください。）
先日yahooニュースにも、「歩行「1日60分以上」、筋トレ「週2～3回」で健康に 国が推奨へ」というタイトルの記事がでていましたが、厚生労働省が日常生活の運動を推奨しています。
運動そのものが様々な疾患や症状の治療として効果的なのは周知の事実だと思いますが、自分の症状に合った運動施設を見つけたり、継続することはなかなか難しいことかと思います。
そんな時に役に立つのが認定健康増進施設と指定運動療法施設です。
認定健康増進施設と指定運動療法施設
わが国では厚生労働大臣認定の健康増進施設という認定制度があります。
厚生労働省（旧：厚生省）が1988年に国民の健康づくりを推進する上で一定の基準を満たしたスポーツクラブやフィットネスクラブを認定しその普及を図るため「運動型健康増進施設認定規程」（昭和63年厚生省告示第273号）を策定し、運動型健康運動増進施設として大臣認定を開始しました。
主な認定基準は以下の通りです。
有酸素運動及び筋力強化運動等の補強運動が安全に行える設備の配置（トレーニングジム、運動フロア、プールの全部又は一部と付帯設備）
体力測定、運動プログラム提供及び応急処置のための設備の配置
生活指導を行うための設備を備えていること
健康運動指導士及びその他運動指導者等の配置
医療機関と適切な提携関係を有していること
継続的利用者に対する指導を適切に行っていること（健康状態の把握・体力測定運動プログラム）
また、健康増進施設のうち、一定の要件を満たす施設について、厚生労働省が運動療法を行うに適した施設として、指定運動療法施設となります。
こちらの施設では、医師の指示に基づく運動療法を実施する際に必要となる利用料金について、所得税法第７３条規定する医療費控除の対象とすることができる。
指定運動療法施設の認定基準は以下の通りです。
厚生労働大臣認定健康増進施設であること
提携医療機関担当医が日本医師会認定健康スポーツ医であること
健康運動実践指導者の配置
運動療法の実施にかかる料金体系を設定してあること （1回当たり10,000円以内）
運動療法を受けるためには健康スポーツ医が発行する運動療法処方箋と、指定運動療法施設が発行する運動療法実施証明書が必要です。
当院では健康スポーツ医による「運動療法処方箋」の発行が可能です。
当院は日々忙しく働くビジネスパーソンを支えるため、お薬に頼らない様々な治療方法に力を入れています。
生活習慣改善による症状改善や予防に取り組みたい方には「運動療法処方箋」を発行し、近隣の指定運動療法施設での運動療法をご案内しています。
高血圧、高脂血症、糖尿病などの生活習慣病、虚血性心疾患等、腰痛や五十肩といった整形外科疾患、また気分の落ち込みや不安、不眠といったメンタルヘルスの不調などで、その病態から運動療法を適当であると医師が判断したものが対象疾患になります。
当院では、外苑駅前徒歩3分にあり、「CrossFit Aoyama」と連携し、日常生活において運動習慣と生活習慣改善が必要なビジネスパーソンのための運動療法を提供しています。
CrossFit Aoyamaは、2023年12月20日付で、指定運動療法施設に認定されました。
CrossFit Aoyama以外での指定運動療法施設での運動も、もちろん可能です。
（全国の指定運動療法施設のリストはこちら）
運動療法処方箋入手から運動療法までの、具体的な流れについては下記ページをご覧ください
Stay Fit Clinicが得意とするのは、生活習慣病の予防や改善、や落ち込みや不眠などがある休職者の生活リズム改善などです。
日々の運動習慣で健康的・生産的なライフスタイルを
症状がある方が運動を始めたり、継続するのはなかなかハードルが高いかと思いますが、Stay Fit Clinicでは日常生活に運動を取り入れられるような仕組みを提供しています。
院長である私も、1時間の全身運動を週3～4回することで、日常生活や仕事のパフォーマンスが上がっているなと感じている日々です。
皆様もぜひお近くの健康増進施設・指定運動療法施設で運動療法を取り入れてみてはいかがでしょうか？
Stay Fit Clinic 院長
薮野淳也
引用： 公益財団法人 日本健康スポーツ連盟
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