休職の診断書の期間は1か月？3か月？｜産業医が教える適切な休職期間の考え方

休職の診断書の「期間」はどうやって決まる？

休職の際に必要となる診断書。

多くの患者さんが気にされるのが「どのくらいの期間が書かれるのか？」という点です。

実は休職の診断書の期間は一律ではなく、症状の程度・生活状況・職場環境などを考慮して医師が判断します。

ただし、メンタル疾患に関しては“短すぎる診断書”は意味がないと私は考えています。

休職の診断書の期間

最初は「1か月程度」から始めるケースが多い

実際の診療では、まずは1か月程度の診断書を出すケースが多くあります。

これは「一度しっかり休養し、その後の症状や治療経過を見て延長するか判断する」ためです。

いきなり3か月と長めに設定するよりも、短い単位で経過を確認しながら調整していく方が安全であり、職場との調整もしやすいのです。

適応障害のような仕事が原因の体調不良については、仕事から離れれば体調が良くなることが多いです。

会社の制度（就業規則）との関係

診断書の期間は、会社ごとの就業規則によって取り扱いが異なります。

• 「最長3か月」「最長6か月」など休職制度の上限が定められている会社が多い

• 延長が必要な場合は、人事や産業医と相談しながら追加の診断書を提出する

診断書は医師が出しますが、実際の運用は会社の制度との兼ね合いで決まることも多いため、事前に確認しておくことが大切です。

基本的に窓口は人事労務担当者となるため、体調不良を感じていて休職を決意している場合は事前に相談してみましょう。

1週間の診断書が有効なケースと無効なケース

• 骨折や感染症などの身体疾患

  → 骨折が癒合するまで、インフルエンザが治るまで、という明確な期間があるため「1週間程度の診断書」がよく使われます。

  
  

• メンタル疾患（適応障害・うつ病など）

  → 数日の休養では十分に改善せず、すぐ再発するリスクが高い

  → 「1週間休んで様子を見ましょう」という診断書は、現実的に復職に結びつきにくい

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精神科・心療内科領域では、1か月以上の休養期間を前提とした診断書が望ましいケースが大半です。

よくある休職診断書の期間

1か月程度

• 状況：適応障害や軽度のうつ症状

• 意味：まずしっかり休養し、生活リズムを整える期間

• 注意点：症状が改善しない場合は延長が必要

  
  

3か月程度

• 状況：中等度〜重度のうつ病、長引いた適応障害

• 意味：治療・リハビリを十分に行い、復職に備える期間

• 注意点：長期休職になると復職ハードルは上がるため、医師・職場と復職計画を相談しながら進めることが重要

医師が診断書期間を決める視点

• 症状の重さ（気分の落ち込み、不眠、身体症状）

• 治療の進み具合（薬の効果・生活改善の程度）

• 生活リズムと日中の活動量（睡眠サイクルの安定化や日中の読書勉強など）

• 職場の制度（休職できる期間・復職プログラムの有無）

• 本人の希望やキャリア状況

  
  

大切なのは、最初から長期間を一気に出すのではなく、まずは短めに区切って、その後の経過に応じて調整することです。

👉休職の診断書のもらい方についてはこちらの記事をご覧ください。

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👉 詳しくは著書 『産業医が教える会社の休み方』（中公新書ラクレ） でも解説しています。

まとめ｜診断書の期間は「症状・治療経過・会社制度」で決まる

骨折や感染症なら「1週間の診断書」が役立つ場面はあります。

しかしメンタル疾患では、1週間での回復は現実的ではなく、むしろ再発リスクが高まります。

基本的にはまず1か月程度から始め、治療経過を見ながら延長するケースが一般的です。

また、就業規則で休職の上限が決まっていることも多いため、会社制度の確認も忘れずに行いましょう。

当日予約・診断書発行にも対応しています。

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Stay Fit Clinic 院長　薮野淳也

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